誹謗中傷や自社サービスへの不当な悪評など、インターネット上でのネガティブな情報が掲載されているサイト（ネガティブサイト）への対策としては「逆SEO」が有効です。
逆SEOの実施を検討していて、費用が気になるというご担当者や個人の方へ向け、本記事では費用に関係する様々な要素の解説や、費用相場の紹介をおこなっています。参考になさってください。
▼逆SEOってそもそもどんな対策？ といった基本的な解説については、こちらの記事をぜひご覧ください。
ある程度の費用をかけてでもおこなっておきたい、「逆SEO」の重要性
インターネット上での掲示板サイトやブログ、SNSなど、検索エンジンの検索結果上位にずらりと表示される様々な情報の中に、自社（個人の場合は自分）についての不当な悪評やネガティブな情報が表示されてしまっていたのでは大問題です。
こういった状況は、例えば批判されても仕方ないような落ち度が自身側にある場合だけでなく、まったく非がないにも関わらずちょっとしたことをきっかけにネガティブな情報が生まれ、どんどん広まってしまうということも残念ながら起こり得ます。
老若男女がインターネットで情報を収集する現代において、検索エンジンの検索結果上位に自身にまつわるネガティブな情報が目立ってしまっていると、それだけで「その情報が、その企業（や人）についての一般的な評判」というふうにもとられてしまうという、ある意味怖い時代でもあります。
例え検索エンジンの検索結果2ページめ以降にポジティブな情報がたくさん掲載されていたとしても、多くの人々はそこまでたどりついてくれないのです。
総務省が委託し、株式会社メディア開発綜研が運営している「インターネット違法・有害情報相談センター」の報告書（※1）によれば、同センターへ寄せられた相談件数は平成22年度で1,337件、平成23年度で1,560件といった程度であったものが、令和元年度では5,198件、令和5年度では6,463件と増加の一途をたどっています。
相談者の属性は一般個人からブログ管理者やネットショップ運営者、企業や団体、学校関係者など多岐にわたっており、相談内容に目を向けると、突出して多いのは「相談者の名誉や会社の信用を貶める情報」となっています。そのほか、プライバシー情報（個人情報や写真など）を勝手に公開されてしまったり、ネットいじめ等のトラブルの発端となる情報を発信されてしまったりといったケースも多くみられています。
これらのネガティブな情報が展開される場所については、令和5年度の調査において「SNS」が全体における30％ともっとも多く、次いで「ブログ・個人のホームページ」の20.5％、「掲示板サイト」の11.0％となっています。これらのメディアはいずれも多くの人のアクセスを集めやすく、検索エンジンのワード検索でも上位結果に表示されやすいメディアです。
※1 出典：インターネット違法・有害情報相談センター「令和5年度 インターネット上の違法・有害情報対応 相談業務請負業務報告書（概要版）」
インターネット上に自社や自身に関するネガティブな情報がみられたとしても、「嘘情報であり、自身は悪いことをやっていないのだから放っておこう」と思われる方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、現代において放置するという選択肢はさらに悪い結果につながってしまいがちです。
特に検索結果上位に表示されるネガティブ情報をそのまま放置しておくと膨大な人々の目にとまり、「その情報をそのまま事実として受け取ってしまう」人の数も増えていきます。
また、その情報がSNSや掲示板まとめサイトなどによってどんどん拡散されてしまうことにより、インターネット上にネガティブ情報があふれ、せっかく自社や自分が発信しているポジティブな情報や本当の情報が埋もれてしまう結果ともなってしまいます。
このような状況になってしまうと、法人の場合にはイメージ失墜、業績悪化、長年の顧客からの契約打ち切りといったビジネス上の大きな被害のほか、人材採用面で優秀な人が集まらなくなるといった事態も発生しかねません。
個人の場合でも、近年ではインターネット上でのネガティブ情報（事実かどうかに関わらず）が目立つことによって就職や転職に悪影響を及ぼしてしまったり、また結婚や婚約の破断というケースも考えられます。
「その企業のことや、その人のことを知るためのとっかかりとして」多くの人が気軽にまずネット検索、という行動をとる現代において、インターネット上の悪評というものは実害に直結してしまうのです。
実際にネット上で自身に関わるネガティブコンテンツを投稿されてしまった場合には、当該メディアの運営者や、情報の発信者に対して正当な手続きを踏んだうえで削除依頼をするという選択肢があります。
ただしメディア運営者が当該情報の削除に応じるかどうかはメディアの運営ポリシーによって判断されるという面があり、また投稿者自身への削除依頼についても、そもそもネガティブな情報を意図的に発信している当人なわけですから、必ずしもすんなりと応じてくれるとはかぎりません。
また、もし無事に削除してもらえることになったとしても、その時にはそのネガティブ情報がSNSや他の掲示板などにも拡散されてしまっていて、あとの祭り……という状況が考えられます。
そこで、別の対応の選択肢として考慮に入れておきたいのが「逆SEO」という対策となります。
逆SEOでは、主に自分自身が発信するポジティブな情報を様々な工夫によって検索エンジンの検索結果上位に押し上げ、人々の目に触れさせたくないネガティブな情報を相対的に検索結果下位へと押し下げます。
この場合でも、当然のことながらそもそもいわれのないネガティブな情報については、インターネット上から消滅することが理想的ではあるため、状況に応じた正当な手段での削除依頼も継続します。
▼インターネット上の不当な情報の削除については、こちらの記事で詳しく解説しています。
逆SEOを自社（個人の場合は自分）で実施する場合の方法とコスト・費用面
逆SEOを本格的に、最大限効果を発揮できるように実施するとなると、SEOに関する専門的な知識が必要になり、また一度の対策だけでなく検索エンジンのアルゴリズム変化やネガティブ情報の状況などに応じた複数の対策を継続的におこなうことが必要となります。
そのため、SEO対策に長けた専門の人員がいる場合を除くと、自社や個人で徹底的におこなうのには限界があるでしょう。
しかし、「まずはどこまでできるか、自社や自分でやれることをやっておきたい」というケースもあると思いますので、その場合の手間やコストといった面を以下で解説します。
既存サイトや新設のサテライトサイト（メインサイトを補助するために、別途集客をおこなう目的の別運営のサイト）含め、自分でSEO対策を徹底したコンテンツ（ネット記事）を多数制作する方法です。この方法では、自社の複数のコンテンツを強化して検索エンジンの検索順位をそれぞれ押し上げることにより、ネガティブな外部サイトの検索順位を相対的に下げる、ということを目的とします。
この場合には、効果をなるべく最大化するためにSEOツール、WordPress、サーチコンソールといった様々なツールを状況に応じて活用しながら施策を進めていきます。
「SEOツール」とは、自社のサイトコンテンツを強化するために用いられる統合的なツールで、既存サイトのSEOスコア分析、アクセス解析や競合となっている他社サイトの分析といった様々な機能が搭載されているものです。
SEOツールがあれば、例えば既存サイトのうちどのページをどのようにリライトすれば更にSEO効果が高まる可能性があるのか、また新たな記事を作成する際に多く盛り込むべき“SEO的に強いキーワード”のリストアップなども容易におこなえるため、自社でコンテンツ量産をする際にも大いに役立ちます。
SEOツールには無料で利用できる簡易的なものから、月額料金制の多機能なものまで様々ありますが、やはり逆SEOの一環として有効な対策を確実に実施するためには、なるべく本格的なツールを活用したほうが良いでしょう。
一般的な費用感の目安としては、月額制の著名な多機能SEOツールでエントリープランが月額5万円～10万円ほど、上位プラン（競合の検索上位30サイト以上を分析、専任のスタッフによるサポートオプション追加など）で月額10万円～20万円ほどとなっています。
「WordPress」は、ホームページを作成する際に広く使われている、オープンソースのソフトウェアです。Webの制作やアップロードに関してさほど知識がない場合でも簡単な操作で制作工程を踏めるようになっているため、例えば自社の記事制作担当者でまずWordなどのドキュメントベースで大量のコンテンツを制作したうえで、WordPressを使って簡単にHTML化してアップロードする、といったことが可能です。
WordPressは無料で利用できます。
「Googleサーチコンソール」は、検索エンジン最大手のGoogle社が提供している、サイト改善のためのサポートツールです。
無料で利用でき、既存サイトのアクセス解析をおこなったり、訪問者がアクセスした際に入力したキーワードの確認をしたり、サイトの現在の問題点を抽出したりといったことが可能です。
上記にご紹介した様々なツールを活用しながら、自社コンテンツの適した量産・改善などを実施できれば、SEOの向上および逆SEOといった成果につながるでしょう。
ただしこういったコンテンツ改善については一度おこなってしまえば解決というわけでは残念ながらなく、継続的に実施していくことが大切となります。
そのため、もし自社の人員だけで対応することが難しい場合には、コンテンツ制作を外注することも視野に入れておかなければなりません。
記事制作を外注する場合には一般的に、そういった業務を請け負っている事業者へ依頼するか、あるいはクラウドのマッチングサービスなどを活用してフリーランスへ依頼するといった方法があります。
専門の事業者へ依頼する場合には、例えばSEO強化の実績を積んだ事業者の場合で1文字あたり10円程度という事例があります。専門の事業者の場合には、事業者側で様々なツールとノウハウを活用した方針策定などからすべて任せられることが一般的なため、自社側での事前準備なども不要で、ほぼ丸投げできるというメリットがあります。
フリーランスへ依頼する場合には依頼先のスキルレベルや依頼する内容・ジャンルの専門性などによっても異なりますが、一般的なSEO記事ライティングの依頼で1文字あたり1円ちょっとほどからという低単価で請け負っているケースもみられます。
また、フリーランスとのマッチングにクラウド上のサービスを利用する場合には、別途そのクラウドサービスの利用料（フリーランスとの契約金額の数％など）が必要です。
自社のX（旧Twitter）やInstagramといった、影響力の強いSNSメディアを頻繁に更新することも、逆SEOの一環としてとても大切です。
SNSでの発信は何よりブランディングの大きな要（かなめ）となり、高頻度でポジティブな情報、自社が本当に世間に知って欲しい情報などを発信しつづけられれば、たとえ第三者によるネガティブな情報があっても打ち消すことができるかもしれません。
また検索エンジン側への対処という面でも、SNSの更新情報もWebサイトと同様に検索エンジンの上位に表示される可能性があるため、ネガティブな他の情報の検索順位を下げるために有効です。
SNSの運用においては、一般的に専任の担当者や少人数の運用チームで発信内容を決定したり更新作業をおこなうことになるでしょう。
また、自社にとって有益な第三者の口コミ投稿や評価されているブログなどをSNS上でフォローしたり、自社からの発信内容にポジティブなハッシュタグキャンペーンを盛り込むなど、「飽きられないように、注目してもらえるために何をするか」という企画力も大切になってきます。
現代においては、YouTubeをはじめとした動画投稿サイトでの情報発信も重要なマーケティングとなっています。
ネガティブな情報を打ち消すほどのポジティブな情報、企業イメージを利用者の多い動画配信サイトで発信しつづけることによって、逆SEOとしても有効です。
例えばYouTubeで企業の公式チャンネルを開設し運営していくためには、マーケティング観点での企画と運営、撮影スタッフ、更新スタッフのコストや、また場合によって著名人を起用したりする場合には起用費用もかかるでしょう。
YouTubeでのチャンネル運営にあたっては、例えば広告を表示してクリックされたときに得られる広告収入や、有料メンバーの視聴回数に応じて得られるYouTube Premium収入といった仕組みを利用した収益化も可能ではありますが、逆SEOを主眼としてポジティブな印象を広めるにあたっては、それらの収益化は向いていないこともあります。
そのため、あくまでネガティブな評判を減らすため、関連業界他社に負けない魅力を発信するためのマーケティング活動の一環としてとらえ、YouTubeチャンネルの運用で必要となる人員コストはそのまま支出になると考えておくと良いでしょう。
低品質なサイトからの被リンク（自社サイトへのリンク）を特定しリンク否認する、良質なサイトからの被リンクを集める、といった方法で自社コンテンツの検索順位を上げるという施策です。Googleの検索順位決定アルゴリズムについては詳細が非公開ではありますが、低品質なサイト（内容がほとんど無いサイトや、関連性のまったくない海外ドメインのサイトなど）からの被リンクがある場合、そのリンク先のサイトについてのアルゴリズム上の評価が下がってしまうということが一般的に知られています。
被リンク状況のチェックについては、前述のコンテンツ制作の項でもご紹介した「Googleサーチコンソール」で行えます。
無料のツールなのでツール費用はかかりませんが、Googleサーチコンソールの仕様を熟知した人員の配置が必要となるでしょう。リンク否認といった逆SEO対策はモラルから外れない範囲での慎重な運用をする必要があり、また検索エンジン側のガイドラインなどを常に把握し準拠しないと、逆にペナルティを受けたり自社の評判を落としてしまうリスクがあることにも注意が必要です。
この点はそもそも自社（個人の場合は本人）や、本人から依頼を受けた弁護士にしかできないこととなります。
自社や自分にとって不利益となる、あきらかに常識の範囲を逸脱したネガティブ情報がインターネット上に投稿されていた場合には、当該メディア運営者へのコンテンツ自体の削除依頼、および検索エンジン側への検索結果からの削除依頼などを行うことが可能です。
これらの削除依頼には費用はかかりませんが、法的な問題を踏まえたうえで慎重な対応をおこなうためには、必要に応じて弁護士へ相談しながら進めた方がよいでしょう。弁護士へ相談する場合にかかる費用は様々ですが、最近ではネットトラブルなどについての一次窓口として、無料相談フォームなどが設けられていることもあります。
▼インターネット上の不当な情報の削除については、こちらの記事で詳しく解説しています。
逆SEOを専門業者へ依頼する場合、費用に関係する要素
前項では、主に自社（個人の場合では自分）で逆SEOを実施する場合の方法やコスト、かかる手間などをご紹介しましたが、いずれの場合でも適切に実施していくためにはある程度の知識をもったうえで取り組む必要があります。
そのため、企業が逆SEOを含めたSEO対策を確実におこないたい場合や、個人であっても深刻な状況を解決したい場合などには、やはり専門業者へ依頼することをおすすめします。
逆SEOを専門業者へ依頼する場合、依頼費用に関わってくる一般的な要素を順に解説します。
逆SEOとはつまり、固有名詞や固有サービス名を検索エンジンで入力し検索した際に、検索結果上位に表示されるネガティブ情報に対しておこなわれる施策となります。
この、対策すべき固有名詞が「田中 太郎」といった個人名なのか、あるいは企業名やサービス名なのかによっても対策の難易度が変わり、かかる費用が異なってきます。
一般的に個人名よりも企業名やサービス名への施策を依頼する場合の方が依頼費用が高額になり、またその企業やサービスの規模の大小も影響します
対策をしたい企業（あるいは人）のもともとの知名度、アンチ存在の有無（や規模）、対策キーワードの種類、などの要素によっても対策の難易度やとるべき手法の数が変わってくるため、具体的な費用についてはそういった前提面も含めて事前に事業者へ相談することが大切です。
逆SEOを専門におこなう事業者の費用形態としては、一般的に「定額型」になっている場合と「成果報酬型」になっている場合の2通りがあります。
定額型では、選択する施策内容や規模に応じてあらかじめ定められた定額の料金を、月々、あるいは年額などの形態で支払うかたちとなります。
成果報酬型では「契約時に約束した成果が出た場合」に支払うかたちとなり、このケースでは例えばまず着手金として、定額型の料金の2ヶ月ぶんにあたる額を支払っておき、その後に無事、約束した成果が得られた場合にはそれまでの月々のコストとして定額型より少し割高な月額を清算するというかたちが一般的です（細かな料金体系は依頼先により様々です）。
逆SEOを目的として業者に依頼できる対策には、自社コンテンツを上位表示させるための新コンテンツ作成代行、SNSの開設代行、既存コンテンツの改善、外部サイトへの露出、継続的なメンテナンスや維持など、多岐にわたります。
どのような対策までが対応範囲となっているかは業者によって様々ですが、いずれの場合で実施する対策の数や、それぞれを実施する期間などによって費用が異なってきます。
逆SEOを専門業者へ依頼する際の大まかな流れ
逆SEOを専門業者へ依頼する場合には、一般的に以下のような流れとなります。
・電話やメール、Web上の相談フォームなどからまずは無料相談
・相談内容に応じた具体的な対策の提案を受ける
・実施内容の策定と費用見積もり
・対策実施（逆SEOサービスの運用）
・対策後、業者による効果測定
・必要に応じて、専門業者によるサイトメンテナンスやコンテンツ維持を実施
逆SEOを専門業者へ依頼する場合の一般的な費用相場
実際に逆SEOを専門業者へ依頼する場合の、大まかな費用感を以下でご紹介します。
あくまで一般的な相場となりますので、詳しくは依頼する事業者へあらかじめご相談ください。
※事業者によって、取り扱いのあるサービスとないサービスなどが異なります
コンテンツライティングのみで1文字あたりで10円～
あるいは方針策定まで含めセットプランで個人名対策の場合に月々50,000円、法人名対策の場合で月々100,000円～ など
コンテンツ作成とほぼ同額程度
月に10時間程度の稼働で月額50,000円、月に30時間程度の稼働で月額130,000円～ など
個人名対策の場合に月々50,000円、法人名対策の場合で月々100,000円～ など
検索キーワード1ワードあたりの風評監視で月々5,000円～ など
・低難易度の対策顧問で個人名対策の場合に月々30,000円、法人名対策の場合で月々50,000円～ など
・中難易度の対策顧問で個人名対策の場合に月々80,000円、法人名対策の場合で月々100,000円～ など
・高難易度の対策顧問で個人名対策の場合に月々120,000円、法人名対策の場合で月々200,000円～ など
逆SEOを依頼する会社の選び方
逆SEOを依頼する業者を選定する際には、かかる費用が重要なのはもちろんですが、それと同時に、その会社の対策内容や対応クオリティもとても大切です。
特に、スポットでのお試し依頼などでなく長期的・包括的な委任を検討する際には、ぜひ以下のようなポイントもチェックしてみてください。
SEO対策を請け負っている会社は多くありますが、その会社の公式サービスページやコーポレートサイトなども参照し、SEO対策やインターネットサイト運営・コンテンツ作成においてどの程度の専門性を持つ組織であるかをチェックしておきます。
特に逆SEOについて、具体的な順位改善実績（ネガティブサイトの順位降下実績）が公開されていれば、そちらも確認しておきます。
こちらも同じく、事業者の公式サービスページで事例一覧などが公開されている場合がありますので確認しておきます。
一般的に逆SEOとして知られているコンテンツ作成の施策だけでなく、サテライトサイトの運営や匿名掲示板特化対策、サジェスト汚染対策や風評監視といったように、施策の選択肢が広ければ、様々な状況にも臨機応変に対応してもらえるため長期的にも安心して任せやすいでしょう。
逆SEOを専門業者へ依頼する際の注意点
逆SEOを依頼できる専門業者は多くの場合、状況のヒアリングや観測、施策の提案などから丁寧に行ってくれますので、利用者側が事前に準備しなければならない点はそう多くはありません。
そのため特に「ネガティブな情報にとても困っている」「何から手を付ければ良いか分からない」という場合には何も準備せず、まずは気軽に相談してみることが大切ですが、もし準備しておければその後の流れがよりスムーズになる、というポイントをご参考までにいくつかご紹介します。
自分の個人名、自社名、サービス名といった対策を行いたい基本ワードのほか、サジェストワードが汚染されている状況にある場合には、どういったネガティブワードが紐づいてしまっているかについて可能な範囲で洗い出しておきます。
これらのワードの洗い出しには、SEOツールやGoogleサーチコンソールが役立ちます。
ターゲットになる現存するネガティブサイトの現在の検索順位や、複数存在する場合には対応の優先順位などを可能な範囲で検討しておきます。
業者で対策をおこなう場合には、対象となるネガティブサイトの更新頻度やドメイン強度（URLに含まれる、ドメイン部分の検索上の強さ）や権威性（サイトがどの程度、他者から評価されていたり信頼されているか）によって、かかる費用に大きな違いが出るためです。
ターゲットとなるサイトのドメイン強度や権威性などはSEOツールで調べることが可能ですが、高機能なSEOツールを所有していない場合は業者に任せても良いでしょう。
逆SEOの一環として検索順位を上げるべき自社のサイトについて、サイト構造（どのような階層構造になっているか）や掲載内容の概略、取り扱いテーマなどを可能な範囲で棚卸ししておき、業者に伝達しやすいかたちでまとめておきます。
あわせて、コンテンツ追加時に活用できる、現在アップロードされていない過去コンテンツなどがあればそれらも情報をまとめておきましょう。
逆SEOへの対応実績を積んだ専門業者に依頼するほうが、費用面でも有効
逆SEOの様々な対策について実際の対応実績があり、検索エンジンのアルゴリズム動向なども把握できている専門業者であれば、状況にあわせた確実な逆SEOを実施可能です。
結果的に費用対効果を最大限に高められるでしょう。
専門的なノウハウ、法的なリスク回避などを踏まえた逆SEOを検討する際には、ぜひお気軽にご相談ください。
個人の方や、対応人員の余裕がない企業様に最適な対策内容をご提案します。
まとめ
逆SEO費用検討の際には、「その費用で何をどこまでできるか」を確認！
自社や自分に関する、いわれのないネガティブな情報が検索エンジンの検索結果上位に表示される状況が続いてしまうと、悪評の拡散、業績悪化、ストレスなど様々な実害がうまれてしまいます。
実際にそのような状況にお困りで、何から着手すべきか、どこまで自分で対応できるかと悩みがつきない状況にあるご担当者様、個人の方はぜひお気軽に、逆SEOのプロにご相談ください。
対策業者を選定する際には、費用比較のほか、どのような対策の選択肢があるかを知り最適な対策を講じることも大切です。
費用や対応コストをかける以上は高い効果、確実な効果につなげ、現在のトラブルを完全に解決しましょう。